北の留学工房

Academy of Modern English 英語学習と留学のためのコツをお知らせします

企業が求めるスキルとは? - デジタル時代の教育はどうあるべきか (Wall Street Journal より)

企業が求めるスキルとは?

企業の求めるスキル 1



1.口頭でのコミュニケーション能力 プレゼンテーション

2.チームの一員として働く能力 チームワーク

3.『ツールをどう使うか』  ITリテラシー



デジタル時代の教育はどうあるべきか

インターネットなど存在しなかった昔では、情報は本や写本に蓄積されていた。
当然、その為に要する時間やお金が掛かり、情報へのアクセスは無ヅカしい物でした。

その為、記憶する能力は、極めて有用なスキルとされ、その影響は現代の教育現場にも
残っている。

現代は、インターネットが日進月歩で進化し、誰でも求める情報にアクセスすることができる
「情報が行き渡った」時代。

現在どれだけの情報量があるかについて、グーグルの元CEOであるエリック・シュミット
が、2010年の講演で

文明の夜明けから2003年までの間に
5エグザバイト(1エグザバイト=10億ギガバイト)の情報が作られたが、
同量の情報が今では2日ごとに作られている」



と話しています。

アナログにデータを蓄積していた1475年の状況に適していた試験を、
2020年に労働人口入りする生徒たちに課すことは理にかなっているだろうか??




IDCによると、

2020年には、デジタルの世界が40ゼタバイト(1ゼタバイト=1000エグザバイト)に達する見込み 
と予測しています

膨大な情報量で、将に情報の大津波状態と言えます。

そのような時代の変化に応じて、企業が求めるスキルも大きく変化してきています。

イギリスでは、先月の国会で、義務教育が終了する16歳で受ける試験の改革計画案を発表しましたが、
英産業連盟(CBI)からは、冷たい反応しか得られませんでした。

ロンドン大学の教育研究所のティナ・アイザックス氏も同様の考え方で、

「雇用主はまず読み書きや計算の能力を求めるが、
問題解決能力や迅速な対応能力も欲しがっている。
固定概念にとらわれないアプローチも求めている」

としている。

非常に興味深いデジタル時代の教育についての記事です。
以下抜粋です。

ロンドン大学の教育研究所のティナ・アイザックス氏も同じ考えだ。「雇用主はまず読み書きや計算の能力を求めるが、問題解決能力や迅速な対応能力も欲しがっている。固定概念にとらわれないアプローチも求めている」

 これに対し、2年課程終了時の試験では1種類の技能しか試されないとアイザックス氏は述べた。「代理として記憶を使う。適した技能ではないと思う」

 アイザックス氏は、授業や、教師による若干の判断と並んで試験制度を変える可能性があるのはテクノロジーだとの考えを示した。「2013年だというのに、まだオンラインでの試験もしていない。まず、難易度が低~中程度の問題を出せばいい。生徒の回答によって、与える課題を少し難しくしたり易しくしたりする。(その後は)生徒に何ができるかを詳しく知るための試験だ。生徒それぞれが自分向けの試験を受ける」

 だが、コンピューターでの試験はどのようなものになるだろうか。計算により回答する検索エンジン「ウルフラム・アルファ」を開発した数学研究所ウルフラム・グループ傘下のウルフラム・リサーチ・ヨーロッパを運営するコンラッド・ウルフラム氏は、数学の教え方を変えるよう長らく訴えてきた。

 ウルフラム氏は試験制度の欠点が定量化の必要性にあるとの考えを示した。「問題の1つは、定量化が勝ってきたことだ」という。「人は定量化できることに多く頼りたがる。試験はいい例だ。計算は定量化できるが、問題解決は違う」

 同氏は、課題のオープンエンド化を進める提唱している。「例えば、『わたしは正常か』という問い。答えは1つに決まっておらず、正常度をどう測るかという話だ。測る方法はいろいろあり、対処しなければならない問題もさまざまだ。データの解釈が必要になる。2次方程式を解くのとはわけが違う」

 こうした制度で試される要素に創造性がある。問題解決の「ツールをすべて与えたら、試験で問うのは『正しい答えはなにか』でなく、『ツールをどう使うか』になる」。全米大学・雇用者協会(NACE)は、雇用を決める3番目の技能に「決定を下し問題を解決する能力」を挙げている。1、2番目は、口頭でのコミュニケーション能力と、チームの一員として働く能力だ。

 英国を他国と比べた場合はどうか。フィンランドは学業成績の面で、他国の大半を優に上回っている。経済協力開発機構(OECD)が2009年に行った学習到達度調査(PISA)では、英国は読解力が25位、数学的リテラシーが28位、科学的リテラシーが16位だった。フィンランドはそれぞれ3位、6位、2位だった。同国は1990年代の教育改革で、創造性、問題解決、チームワーク、複数教科にまたがるプロジェクトをそれまでより重視することを提唱した。生徒は17~19歳になるまで必須の試験を課されない。大学入学に必要な試験は筆記のみだが、高校の卒業試験は、授業での成績や独自の研究プロジェクトなど、より広い基準を取り入れている。

 正式な試験を非常に重視する中国(上海)が3科目すべてで首位だったことは注目に値する。だが、音楽や美術といった教科は教育課程から外されている。PISAは、「学校は毎日長い時間にわたって生徒を働かせており、平日が週末にまで入り込んでいる。主に追加の試験対策クラスのためだ」と説明している。

 英政府は、新興企業群の後押しを売りにしてきた。新興カルチャーは過ちを容認した上で、それを成功への糧にするものだ。だが、2年過程の終了時の試験を基盤にしており、過ちを正す機能が限られた制度が、そうした世界から得るものはほとんどない。

 ウルフラム氏は「失敗すれば、人生すべてが台無しになってしまう」と述べた。

(Source: Wall Street Journal )



参照元リンク

arrow blue  
 デジタル時代の教育はどうあるべきか



関連記事
[ 2015/02/08 15:22 ] Business Intelligence Unit | TB(0) | コメント(-)
ハーバード大学の図書館に貼ってあると噂の20箇条 No 19
【 まさに今この瞬間でも、相手は読書をして力をつけているのだ  】 
Even at this very moment your competitors keep reading.
Skype レッスン
AMEカテゴリー